老後資金計算機
現在の貯蓄と毎月の積立額が退職までにどれくらい増えるか、そして物価上昇を考慮すると実際にいくらの価値になるかを試算します。
入力
今の年齢です。
仕事を辞めて貯蓄を取り崩し始めたい年齢です。
すでに老後資金として確保している金額です。
毎月、老後資金として追加で積み立てる金額です。
税金や手数料を差し引く前の、想定する年間平均利回りです。将来についてのあくまで仮定であり、確約ではありません。
毎年平均してどれくらい物価が上がると想定するかです。将来の残高を現在の購買力に換算する際に使います。
結果
- 退職時の残高（名目）
- 874,826
- 現在の購買力に換算した価値
- 368,626
- 積立総額
- 230,000
- 運用による増加額
- 644,826
- 退職までの残り年数
- 35年
20,000 × (1 + 0.005000)^420 + 500 × ((1 + 0.005000)^420 − 1) / 0.005000 = 874,826
計算の仕組み
この計算機は、現在の貯蓄額に毎月の積立額を組み合わせ、想定する年利回りで複利運用した場合、指定した退職年齢までにどれくらいの資産になるかを試算します。毎月、それまでの残高に年利回りの一部が加算され、すでについた運用益にもさらに運用益が乗っていきます。同時に、毎月の積立額はそのときどきの金額で新たに口座に加わり、すでにある残高は複利で増え続けます。最終的に示されるのは、退職年齢に達したその日時点での推定残高です — まだ一円も使っていない状態の数字です。
退職資金の計画で最も高くつく誤解は、この最終的な数字をそのまま「使える金額」だと思い込むことです。実際にはそうではありません。物価は毎年上がり続けるため、30年後の100万円は今の100万円と同じものは買えません。年7％で資産が増えても物価が年3％で上昇し続ければ、30年後に見た目上5,000万円になっていても、現在の購買力に換算するとおよそ2,060万円ほどの価値しかありません — 一円も使っていないにもかかわらずです。この計算機が「名目金額」と「実質価値（物価上昇を差し引いた金額）」の2つを並べて表示するのはこのためです。名目金額だけを見て計画すると、書類上は十分に見えても、実際に買えるものはずっと少ない、という結果になりがちです。
複利においては、利回りの高さよりも運用を始める時期のほうが結果を大きく左右します。複利は直線ではなく指数関数的に増えるからです。毎月同じ金額を積み立てる2人を比べてみましょう。1人は25歳から、もう1人は35歳から始めたとします。後者のほうが積立期間は10年短いだけですが、実際の差はそれ以上に大きくなることが多いです。早く始めた人の最初のころの積立分は、その後30年、40年という長い時間をかけて複利で増えていくため、最終的な資産に占める割合が不釣り合いに大きくなるからです。10年早く始めることは、利回りを1〜2％上げることよりも、この計算機の結果に大きな影響を与える傾向があります。
毎月の積立額は、残っている運用期間のたびに新たに複利計算へ組み込まれるため、少しの増額でも数十年単位で見ると効果は決して小さくありません。たとえば月々の積立額をわずかに増やし、それを30年間続けるだけで、最終的な残高に数百万円単位の差が生まれることも珍しくありません。一方でこの計算機には限界もあります。毎年同じ利回りが続くと仮定していますが、実際の市場はある年は20％上昇し、翌年は15％下落することもあり、退職直前に相場が大きく崩れると、長期平均が同じでも実際の影響ははるかに深刻になり得ます（いわゆるリターンの発生順序リスク）。税金や口座手数料、信託報酬も考慮されておらず、退職後にどれだけ取り崩すべきかについても扱っていません。
ここで示される結果は、あくまで学習・参考用のシミュレーションであり、投資助言でも将来の確約でもありません。入力する年利回りはご自身の想定にすぎず、この計算機は特定の利回りや金融商品、運用戦略を推奨するものではありません。実際の運用が毎年きっちり同じ利回りで進むこともありません。日本のNISAやiDeCoにはそれぞれ独自の制度上のルールがあり、この汎用的な計算機はそれらを反映していないため、実際に利用する制度の条件は別途ご確認ください。
計算式A = P(1+r)^n + PMT × ((1+r)^n − 1) / r（rは月利＝年利回り÷12、nは退職までの月数）。r = 0のときは A = P + PMT × n。実質価値 = A ÷ (1 + 物価上昇率)^経過年数。
よくある質問
- なぜ2種類の最終金額が表示されるのですか？
- 名目金額は、入力した積立額と想定利回りに基づいて、退職年齢に達した時点で口座に実際に表示されるであろう金額です。実質価値は同じ金額から、想定した物価上昇率の影響を差し引いたもので、今の価値に置き換えるといくらに相当するかを示します。運用期間が長く、想定する物価上昇率が高いほど、この2つの差は大きくなります。名目金額だけでなく実質価値も確認することで、将来その資産で実際に何が買えるのかをより正確に把握できます。
- なぜ利回りよりも10年早く始めることのほうが重要なのですか？
- 複利は指数関数的に増えるため、最も早い時期の積立ほど長く複利で増える時間があり、最終的な残高に不釣り合いに大きく貢献します。10年分の追加の運用期間は、利回りを1〜2％引き上げることよりも大きな効果を持つことが少なくありません。そのため、この計算機では利回りの想定を少し変えるよりも、運用開始年齢を早めるほうが結果に大きな影響を与える傾向があります。開始時期は自分でコントロールできますが、将来の市場の利回りはコントロールできません。
- 年6〜7％という利回りは安全な前提と言えますか？
- 「安全な数値」というものは存在せず、実際にどんな資産に投資するか、どれだけリスクを取れるか、運用期間の長さによって適切な前提は大きく変わります。過去の株式市場の長期平均を目安にする人もいますが、過去の実績が将来の成果を保証することはなく、どの数値を選んでもそれはあくまで仮定にすぎません。保守的な利回りも含めて複数のパターンで試算し、結果がどれだけ変わるかを確認することをおすすめします。この計算機は特定の利回りや金融商品を推奨するものではありません。
- この計算機は税金を考慮していますか？
- いいえ。積立や運用益、引き出し時にかかる税金は口座の種類によって異なり、たとえばNISAやiDeCoは一般の課税口座とは異なる独自の税制上の取り扱いを受けます。この計算機はあくまで税引き前の簡易的な試算であり、特定の制度の税制を再現するものではありません。実際に利用する制度の条件は、必ず個別に確認してください。
- 実際の退職時の残高が、この試算より少なくなることがあるのはなぜですか？
- 最も多い理由は、実際の運用リターンがこの計算機の前提のように毎年一定ではなく、年によって大きく変動することです。特に退職直前に相場が下落すると、長期平均が変わらなくても実際の影響は大きくなり得ます。手数料や税金、転職や急な出費による積立の中断なども、この試算には反映されていません。結果は数ある学習用の目安の1つとして捉え、確定した結果ではないことを理解しておいてください。
- この計算機は退職に必要な金額を教えてくれますか？
- いいえ。この計算機が示すのは、決めた積立パターンが目標年齢までにどれだけ増えるかという試算だけで、退職後に必要な生活費までは計算しません。必要な金額を見積もるには、将来の支出や年金などほかの収入源、資産を取り崩す期間の想定が必要で、これはこの計算機の範囲を超えます。あくまで資産形成フェーズの目安として使い、退職後の生活設計全体はこれとは別に検討してください。
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最終更新日: 2026-08-11